「同年代の夫婦は、どのくらい貯金しているのだろう」と気になることはありませんか。SNSや雑誌で大きな金額を見ると、「わが家は少なすぎるのでは」と不安になる方もいらっしゃるでしょう。
ただ、夫婦に必要な貯金額は、年代や収入だけでは決まりません。毎月の生活費、働き方、子どもの有無、住まい、もしものときに頼れる先などによって、安心できる金額は変わります。
- 年代別の平均と中央値の見方
- わが家に必要な生活防衛資金の計算方法
- 無理なく続けられる毎月の貯金ペース
- 夫婦でお金の話をするときのポイント
平均に追いつくことを目標にするのではなく、「わが家はいくらあれば落ち着いて暮らせるか」を一緒に見つけていきましょう。今の貯金額が少なくても、必要な順番を知れば、できるところから準備を始められます。
夫婦の貯金はいくら？年代別の平均と中央値
まずは、同年代の世帯がどのくらいの金融資産を持っているのか見てみましょう。J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］2025年」の年代別データは、次のとおりです。
| 世帯主の年代 | 平均 | 中央値 |
|---|---|---|
| 20代 | 525万円 | 125万円 |
| 30代 | 1,096万円 | 311万円 |
| 40代 | 1,486万円 | 500万円 |
| 50代 | 1,908万円 | 700万円 |
| 60代 | 2,683万円 | 1,400万円 |
| 70代 | 2,416万円 | 1,178万円 |
出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」（二人以上世帯、金融資産を保有していない世帯を含む）
平均より中央値も見たほうがよい理由
平均は全世帯の金額を合計して世帯数で割った数字です。資産を多く持つ一部の世帯がいると、平均は高くなります。一方の中央値は、金額の少ない順に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する世帯の金額です。
たとえば30代では平均が1,096万円、中央値が311万円です。差が大きいことからも、平均だけを見て「1,000万円なければ遅れている」と考える必要はないと分かります。
この調査の「金融資産」には預貯金のほか、株式、投資信託、生命保険なども含まれます。ただし、日常の支払いに備えて普通預金に置いているお金は含まれません。一般にイメージする「銀行口座の残高」とは定義が異なるため、参考値として受け止めましょう。
最初に備えたいのは生活防衛資金
貯金の目的が決まっていないと、目標額はどこまでも大きく見えてしまいます。まず考えたいのが、病気や失業、休職などで収入が減ったときも暮らしをつなぐための生活防衛資金です。
一つの目安は最低生活費の3〜6か月分です。ただし、すべての家庭に同じ金額が必要なわけではありません。
| 家庭の状況 | まず考えたい目安 | 考え方 |
|---|---|---|
| 安定した収入の共働き | 3〜6か月分 | 片方の収入が残る可能性も考える |
| 一馬力の家庭 | 6〜12か月分 | 収入が止まったときの影響が大きい |
| 自営業・収入の変動が大きい | 6〜12か月分 | 仕事の波や保障内容も確認する |
※上記は一般的な考え方です。雇用状況、公的給付、保険、頼れる先などに合わせて調整してください。
わが家に必要な生活防衛資金の計算方法
1．最低限の月額生活費を出す
普段の支出すべてではなく、もしものときにも必要な費用を合計します。家賃や住宅ローン、光熱費、食費、通信費、保険料、医療費、教育費、最低限の交通費などです。娯楽費や大きな買い物はいったん外して構いません。
2．備えたい月数を掛ける
最低生活費が月25万円なら、計算は次のようになります。
| 備える期間 | 計算 | 目標額 |
|---|---|---|
| 3か月 | 25万円×3 | 75万円 |
| 6か月 | 25万円×6 | 150万円 |
| 12か月 | 25万円×12 | 300万円 |
3．すぐ使える預金で確保する
生活防衛資金は、値下がりする可能性のある商品ではなく、必要なときに引き出せる普通預金などで持つのが基本です。増やすことより、必要なときに使えることを優先します。
目標が大きく感じたら段階を分ける
「150万円を準備しなければ」と思うと、遠く感じるのも当然です。最初から完璧な金額を用意する必要はありません。次のように小さく区切ると、行動に移しやすくなります。
- まず10万円：急な修理や医療費に備える
- 次に最低生活費の1か月分：一時的な収入減に備える
- その後3か月分：暮らしの土台を整える
- 必要に応じて6〜12か月分：家庭に合う厚さへ広げる
今の貯金が少ないことを責めるより、今日から何を積み上げられるかに目を向けてみましょう。
夫婦の貯金は4つに分けると分かりやすい
| お金の目的 | 使う時期 | 例 |
|---|---|---|
| 生活防衛資金 | 緊急時 | 失業・病気・休職 |
| 近い予定のお金 | 1〜5年 | 車・引っ越し・入学 |
| 長期の目的資金 | 5年以上 | 教育・住宅・老後 |
| 楽しむためのお金 | 随時 | 旅行・記念日・趣味 |
すべてを一つの口座に入れていると、使ってよいお金と残しておくお金の境目が見えにくくなります。口座を分けるのが難しければ、家計簿の項目だけ分けても構いません。
毎月の貯金ペースを計算する
毎月いくら貯めればよいかは、次の式で考えられます。
たとえば3年後までに180万円を準備したくて、現在60万円ある場合、不足は120万円です。36か月で割ると、毎月の積立額は約3万3,400円になります。
その金額では生活が苦しくなる場合は、目標額を調整する、期限を延ばす、固定費を見直す、ボーナスの一部を充てるなど、無理のない方法を探します。毎月の暮らしを壊してしまう計画は、長く続きません。
夫婦で貯金について話し合う5つの手順
1．責める言葉ではなく目的から話す
「どうして貯金できないの」ではなく、「もし収入が減っても、3か月は安心して暮らせるようにしたい」と伝えると、二人の共通課題として話しやすくなります。
2．今ある資産と負債を確認する
預金だけでなく、カードの分割払い、リボ払い、奨学金、自動車ローンなども確認します。すべてを一度に細かく問い詰めるのではなく、家計の全体像を一緒に見ることが目的です。
3．毎月の先取り額を決める
給料日に自動で別口座へ移す仕組みを作ると、無理なく続けやすくなります。まずは、3か月続けても家計が苦しくならない金額から始めましょう。
4．ボーナスや臨時収入の使い方を決める
受け取ってから相談するより、「半分は貯金、残りは自由に使う」など、入る前に大まかな割合を決めておくと気持ちよく使えます。
5．3か月後に一度見直す
最初に決めた金額が合わないこともあります。予定どおり貯められなかったときも失敗と決めつけず、積立額や家計の優先順位を調整してください。
貯金額を見直したいタイミング
- 妊娠・出産、子どもの進学
- 転職、退職、育休、時短勤務
- 住宅購入や引っ越し
- 車の購入・買い替え
- 親の介護や仕送り
- 物価上昇で最低生活費が変わったとき
少なくとも年に一度、または暮らしが大きく変わったときに確認します。一度決めた目標に縛られず、今の家族に合う金額へ変えて構いません。
夫婦の貯金についてよくある質問
共働きなら貯金は別々でもよいですか？
個人の貯金を持つこと自体は問題ありません。ただし、生活防衛資金や教育費など家庭として必要なお金は、目標額と現在額を共有しておくと安心です。「相手が貯めていると思っていた」という行き違いを防げます。
貯金と投資はどちらを先に考えればよいですか？
近いうちに使うお金と生活防衛資金は、すぐ引き出せる預金を基本にします。長期資金の運用は、生活の土台を整えたうえで、値下がりの可能性も理解して検討してください。
年代別の平均より少ないと危険ですか？
平均より少ないという理由だけで、すぐに危険とはいえません。まずは最低生活費、収入が止まるリスク、負債、数年以内の大きな予定を確認します。平均より少なくても、必要な備えができている家庭はあります。
貯金がほとんどない場合、何から始めればよいですか？
まずは1か月の最低生活費を把握し、5,000円や1万円など続けられる金額を給料日に分けます。同時に、金利の高い借入やリボ払いがあれば残高を確認し、返済が難しい場合は早めに専門家へ相談してください。
まとめ｜平均ではなく、わが家の安心額を決めよう
夫婦の貯金額に、すべての家庭へ当てはまる正解はありません。年代別の平均や中央値は参考になりますが、大切なのは、もしものときにも暮らしを守れるかどうかです。
まずは最低生活費を二人で書き出し、「1か月分はいくらか」「何か月分あると安心できるか」を話してみてください。別々に抱えていた不安が、具体的な目標へ変わっていきます。
※本記事は一般的な家計管理の考え方を紹介するもので、個別の金融・投資助言ではありません。資産運用や返済について判断に迷う場合は、金融機関やファイナンシャル・プランナーなどへご相談ください。
